コロナウイルス狂騒曲の行方（No.32）

東京オリンピックも終わりました。

「復興五輪（安倍前総理）」が、いつの間にか「コロナに打ち勝った証（菅総理）」にすり替わったりしましたが、終わってみれば、打ち勝つどころか「感染爆発」状態です！

不祥事のオンパレードだった東京オリンピック。国民の多くの声を無視して強行された東京オリンピック。 ── そして医療崩壊。

本来なら、メダルラッシュで祝福ムードの東京オリンピックも、素直に喜べない大会になってしまいました。

今、開催都市 東京では、感染しても入院できず、自宅療養を余儀なくされている人が２万人を超えています。自宅療養中に症状が急変して亡くなった方も十数人（全国）に増えました。ある人は、これは「自宅療養」ではなく「自宅放置」だと言っています。

「東京オリンピックはコロナのせいで失敗した」という認識が広がっています。もちろん、その側面はありますが、本当にそうでしょうか。

今回の大会で、スポーツが金儲もうけの道具にされていることが露呈しました。

日本では猛暑の８月に開催したのは、アメリカの『4大スポーツ』が盛んな秋を避けることで、IOCが多額の放送権料を得るためです（スポーツライター・玉木正之氏）。※次回パリ大会も、次々回ロス大会も夏の開催が決まっています。

米NBCユニバーサルは'14年のソチ五輪から'32年の夏季五輪まで10大会分の米国向け放映権を120億ドル（約1兆3000億円）という莫大な金額で 独占契約をして、IOCに支払っています。

ですから、ぼったくり男爵（ワシントン・ポスト紙）という表現は当たっています。そして、“アスリートファースト”とは真逆のオリンピックが、IOCによって仕組まれているのです。

多くの日本国民はそのことを知りました。

この商業主義こそが、オリンピックを歪め、アスリートにも負担をかけ、開催国に莫大な出費をさせ、IOCはもちろん、大手広告代理店や竹中〇蔵氏など一部の人だけが儲かるシステムを作ったのです。

一番の問題は、コロナではなく、この商業主義です。利権構造です。

３年後のパリ五輪は、経費節減を打ち出していますが、日本の二の舞にならないよう注意が必要です。そして、健全なオリンピック実現のためにも、IOC貴族との距離を置いて、真のスポーツマンシップとは何かを問いかけて欲しいと思います。

アスリートファースト、観客ファーストで、利権の無い大会が実現することで、今回コロナで亡くなった方々の霊も慰められるのではないでしょうか。